やっぱりスマートスピーカー? Spotifyが自社ハードウェアを出しそうな気配あり

Spotify(スポティファイ)の求人情報から、彼らが「ハードウェア」に着手する可能性が浮上しましたよ。なんと募集枠には「ハードウェアエンジニア」関連の名前がちらほら。スマートスポーカー全盛期の今、本当にハードウェアを作るとしたら、Spotifyがどんなモノになるのか気になるところ。

2018年 主要ベンダーのNVMe製品戦略総まとめ(後編)

NVMeストレージのアプローチは実に多彩であり、製品はどれも特徴的だ。後編では、Excelero、E8 Storage、Apeiron Data Systemsの製品戦略および製品の特徴をまとめた。

話題のスマート調理家電「ヘルシオ ホットクック」を差し上げます

無料メールマガジン「ITmedia マーケティング通信」を新規にご購読いただいた方の中から抽選で1名さまに、「ヘルシオ ホットクック」を差し上げます。

テレビ視聴率ならぬ「視聴質」を計測するTVISIONが1.5億円を融資により資金調達

インターネット広告の伸びに押され、最近伸び悩んでいるといわれるテレビ広告市場だが、それでも約2兆円を推移し続けている。ただ、その効果を測定する方法としてこれまで使われてきた「視聴率」には、課題もあるとの認識が広がってきた。これを踏まえて、ビデオリサーチがリアルタイムでの視聴に加え、タイムシフト視聴率の計測を2016年から始め(厳密には2012年から試験的に実施していたものを拡大)、また世帯ではなく個人視聴率へ発表する数値を切り替えるなどの動きも出ている。 そうした変化の中で、TVISION INSIGHTS(以下TVISION)は、テレビの視聴率ではなく「視聴質」を計測する企業として2015年3月に創業したスタートアップだ。TVISIONは2月19日、日本政策金融公庫、みずほ銀行、りそな銀行から、総額1.5億円の融資による資金調達を2017年末までに実施したことを明らかにした。 TVISIONが提供する視聴質データは、人体認識アルゴリズムを利用して、テレビに取り付けたセンサーから、視聴者の顔や人体のデータをリアルタイムでトラッキングし、テレビの「視聴態勢」を数値化して提供する、というもの。これまでのテレビのオン・オフに加えて、「テレビの前に誰がいるか(滞在度)」「テレビに誰の顔が向いているか(注視度)」を指標として出すことができる。 TVISIONは2018年2月現在、関東エリアの800世帯、地上波6局7チャンネルの全番組を毎秒レベルで計測(2018年2月現在)。またボストン・ニューヨークにも拠点を持ち、グローバルでの展開も行っている。 TVISION代表取締役の郡谷康士氏は「テレビ業界でも『このままではいけない』との認識から、変化の動きがあり、TVISIONのプロダクトに対してポテンシャルを評価してもらっている」と話す。「創業から3年で、国内のテレビ広告主トップ20社のうちの14社、広告代理店の大手3社と、テレビ局キー6局のうちの5局で採用され、市場でも評価されていると考える」(郡谷氏) また海外での展開についても「兄弟会社を日米同時に立ち上げ、アメリカでもトップネットワークに採用され、社数は言えないが多くの顧客に利用していただいている。テレビ視聴の測定に関わる変化にうまくはまった形だ」と郡谷氏は述べている。 ただ、軸足は今のところ日本に置いていると郡谷氏は言う。その理由を「関東は都市圏として見れば世界最大級の6000億円のテレビ広告市場を持っている。これは英国1カ国の数字と同じ規模。また米国は、全体では大きな市場を抱えるが、地域によるばらつきが大きい。より大きなデータで、早いPDCAを回していくことができる東京圏は、マザーマーケットと考える」と説明している。 今回の資金調達の目的について郡谷氏は「データサイエンティスト、アナリスト、開発エンジニアを中心に人員拡大を図りたい。また、顔認識や音声認識のシステムアップデートを現在も進めているが、次世代システムへのアップデートを完了し、実際のパネル世帯へのシステムと機材の適用を行っていく」と話している。 さらに郡谷氏は「メンバー増強により、より優れたプロダクトを提供し、データ分析の深掘りによる番組作りの最適化に寄り添っていきたい。業界でのプレゼンスをより大きくし、業界全体の最適化に役立てていきたい」と今後の展望について語った。 TVISION代表取締役の郡谷康士氏

使ってわかったiPhone×ワイヤレス充電の実用度--今ほしいアクセサリとは

AppleはiPhone 8、iPhone 8 Plus、iPhone Xで、主力スマートフォンの最新モデルをワイヤレス充電に対応させた。しかもApple Watchで採用していた独自規格ではなく、業界標準規格の1つ「Qi」を採用した。
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Microsoft Edgeに未解決の脆弱性、Google Project Zeroが詳細を公表

今回の脆弱性を悪用した場合、Edgeのセキュリティ機能「Arbitrary Code Guard」(ACG)をかわすことが可能とされる。危険度は「中程度」。

ロシアのTwitterボット、フロリダ銃乱射事件から再び活発に--分断狙う

ロシアのTwitterボットが帰ってきた。より正確に表現すると、立ち去ったことは一度もない。
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どこでもコロコロ転がって監視! 球体型監視カメラ「Guardbot」

球体形のタイヤの左右にカメラが搭載され、悪路でも水上でもコロコロと転がる目からウロコなカメラの「Guardbot」。監視カメラの概念を変えるドローンです。

GA technologies、中古不動産一気通貫プラットホーム提供--「不動産業界のアマゾンに」

GA technologiesは、中古不動産プラットホーム「Renosy」と不動産オーナー向けアプリ「Renosy Insight(ver2.0)」を発表した。透明性が高く、使いやすさービスを提供することで「不動産会社のアマゾンを目指す」としている。
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ITで脳ドックを安く身近に--AIや遠隔診断を駆使した「メディカルチェックスタジオ」

関心はあるが、敷居が高いと思われがちな脳ドックを、価格を抑えて手軽に検査を受けられるようにした「メディカルチェックスタジオ(MCS)東京銀座クリニック」が2017年12月に登場した。
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Spotifyがオリジナルスマートスピーカー開発へ? 「ハードウェア担当マネジャー」求人中

音楽ストリーミング大手のSpotifyが、「初のハードウェア製作中」として担当者を求人している。概要に「コネクテッドなハードウェアでSpotify体験を提供する」という記述もある。

データから分かってきた。有料会員は、パ・リーグの試合をこのように見ている

「パ・リーグTV」の会員数が伸びている。パ・リーグの試合をネット(有料)で見ることができるサービスだが、なぜ好調なのか。運営をしているパシフィックリーグマーケティングの担当者に話を聞いた。

中国科学院の予算規模は理化学研究所の10倍

中国政府による科学技術研究組織「中国科学院」の人員は6万9000人、現在年間予算は1兆円とも言われている。これは研究機関としてはほぼ世界一だそうだ。一方、日本を代表する研究組織の理化学研究所の人員は3500人、年間予算は965億円と、それぞれ中国科学院の約20分の1、10分の1だという(産経新聞)。 中国科学院に対しこのような潤沢なリソースが与えられている背景には、中国が「科学技術投資の伸び率は国家歳入の伸び率を上回らねばならない」という法律を定めていることがあるという。そのため、1998年から2015年までの間に中国科学院の予算は10倍以上になっているそうだ。

【本日のセール情報】Amazonタイムセールで最大80%以上オフも! JBLのBluetoothスピーカーや軽量・超薄型モバイルバッテリーがお買い得に

Amazon(アマゾン)で毎日開催中のタイムセールから、今すぐ使える人気のアイテムをご紹介します。

【本日発売】社員証入れが…メモ帳に!ゼブラがまじめに開発した「ペモ アイディー」

ゼブラ人も増えているが、いざという時メモ帳としても使えたらどうだろう。そんな製品「ペモ アイディー」をゼブラが開発した。

2.45インチ画面の極小スマホ「Unihertz Jelly Pro」国内版ファーストインプレ。技適あり、国内MVNOのAPNも登録済み

2.45インチディスプレイを搭載した極小Androidスマートフォン「Unihertz Jelly Pro」が日本国内で正式に発売されました。Amazon.co.jpで、記事執筆時点(2月20日18時16分)でセール価格として13,799円で販売されています。技適が取得されており、安心して使える本端末を早速購入したので、ファーストインプレッションをお届けします。

改変OSのPC販売 不正送金の踏み台に 脆弱性知りつつ対策放置のツケ

Windowsを改変したPCを販売したとして、商標法違反容疑でIT会社「ビレイ」の社長らが逮捕された。改変によって生じたソフトの脆弱性が中国人犯罪グループに目をつけられ、不正送金の「中継点」として利用されていた。

テスラのクラウドにハッキング、仮想通貨の採掘に利用

テスラのクラウド環境が、仮想通貨のマイニングを目的としたハッカーらに利用されていたことが研究者らによって発見された。
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食品添加物「無添加」「不使用」のほうが安全なのか

保存料や着色料などの食品添加物は、「使っていない食品のほうが安全」だと考える人も多い。しかし、例えば保存料を適切に使えば、食中毒のリスクを下げる。食品関連業界に対して、「無添加」「不使用」の表示の自粛を求める動きも。

「ラノベ」はなぜ生まれたのか 興隆期の雑誌を研究

「ライトノベル」の興隆期に大きな役割を果たしたのが、KADOKAWAの「ドラゴンマガジン」(ドラマガ)だ。同誌についての初の本格的研究書が登場。著者に、同誌に着目した理由を聞いた。