グーグルのスマートフォン「Pixel」シリーズにアップデートが提供開始された。修正や改良を含む毎月のアップデートとは別の、「feature drop」と呼ばれる大掛かりなアップデートだ。

スマートフォン大手の中国シャオミは12月9日、日本市場参入を発表した。1億800万画素のイメージセンサーを搭載した5眼カメラ搭載スマートフォン「Mi Note 10」のほか、ウェアラブルデバイス「Mi スマートバンド4」、Mi IH炊飯器、10000mAhの18W急速充電パワーバンク、スーツケース2種類を投入する。

TATERUの子会社であるRobot Homeは、オートロック付アパートでもスマホ応答で荷物が受け取れる「kit HOME ENTRANCE×置き配バッグOKIPPA」の実証実験を開始した。

 Googleが同社のスマートフォン、Pixelシリーズ用の新機能を発表。着信の自動判別や写真などを強化。自動文字起こしアプリ、Recorderなどが古いPixelでも利用可能に。今後、「feature drop」として毎月定期的に機能拡張を配信を行っていく。 Read More

Image:machi-yaライフハッカー［日本版］からの転載｢バッテリー残量が少なくなっています｣外出中にこの通知が出ると焦りますよね。スマホのバッテリーが切れると物理的にも精神的にも支障が出るので、カフェでの充電やモバイルバッテリーも常備して対策している人が多いかと思います。ただモバイルバッテリーも大容量化して安心感は増えましたが、ケーブルの付け外しや重さなどストレスがないと言えば嘘になりませ

Photo:三浦一紀これこそXiaomi！Xiaomi（シャオミ）の日本上陸第一弾製品「MiNote10」「Miスマートバンド4」「Miパワーバンク3」。スマホに活動量計にモバイルバッテリーということで、「なんだかXiaomiってものすごくガジェットに強いメーカーなんだね」って思うかもしれません。でも、違うんですよー。Xiaomiは始まりこそスマホだったんですが、今はありとあらゆるものを作る総合家

Photo:三浦一紀期待通りのモンスタースマホでした（いろんな意味で）。本日、中国の家電メーカー「Xiaomi」（シャオミ）が日本上陸。新製品発表会が開催されました。日本参入第一弾製品は何なのか、とても興味津々で我々ギズモード編集部も発表会に出陣。発表の瞬間を待っていました。そして、日本参入第一弾製品として発表されたのがスマートフォン「MiNote10」です。Photo:三浦一紀ざっとスペックを見

ノキアブランド初となるスマートTV「Nokia Smart TV」が、12月10日よりインドにて発売されます。 ただしこのNokia Smart TV、正確にはノキアが開発したものではありません。インドの大手Eコマース会社のFlipkartがブランドの使用許可を得て開発し、同国にて発売するものです。 Nokia Smart TVは縦横比16:9の55インチディスプレイを搭載し、画面解像度は4Kでリフレッシュレートは60Hz。AndroidをベースとしたOSを搭載しています。 本体側面には、JBLによる24ワットのスピーカーを2基搭載。Dolby VisionとHDR10にも対応し、本体には3個のHDMIポートと2個のUSBポートを搭載しています。 Nokia Smart TVは4万1999ルピー（約6万4000円）にて発売されます。スマートフォンにおけるノキアブランドも実際に開発を手掛けるのはHMD Globalですし、今後も他社によるノキアブランドの活用は続きそうです。

ソフトバンクは、一人暮らしの高齢者などの安否を見守ることができる「みまもりサービス」を12月19日から提供します。 利用を想定している離れて暮らす見守る側の家族は、アプリを通して見守る側である高齢者のスマートフォンや家電の使用の有無を確認できます。 別売りのIoT製品「みまもり電池」（税別3190円）に対応していることが、サービスの特長です。単3形乾電池型の同製品を高齢者の方が普段利用する製品に入れることで、動向をトラッキングできます。 一定期間スマホやみまもり電池の利用が確認できないと、システムが高齢者に電話して応答の有無で安否を確認し、応答がない場合には見守る側の家族に通知が届きます。 ▲単3形乾電池型の製品の中に単4電池が入っており、家電を利用するとBluetoothで高齢者のスマホに利用状況を送信します。みまもり電池は1ユーザーあたり、最大で3台登録可能。 ▲単3形乾電池なのでリモコンやセンサーライトなど様々な製品で利用できます。 みまもり電池は、ノバルスが開発した単3形乾電池型のIoT製品です。みまもりサービスでは、ソフトバンクのクラウドサービスやシステム等を利用しています。みまもり電池自体のバッテリー残量もアプリ経由で確認可能です。電圧の感知の違いにより、電池切れなのか未使用で利用されていないのも判別できます。 年々増加している孤独死などの問題の対策として、警備会社への登録や見守り用途のセンサーなどの設置が有効ですが、みまもりサービスはシンプルプランが無料で利用できるなどコストを抑えて安否などを確認できるというメリットがあります。 また、専用のセンサーを設置するのではなく、普段から利用している家電などでトラッキングできるため高齢者の方の心理的なストレスも軽減されるとしています。 みまもりサービスは、どのキャリアでも利用可能です。シンプルプランは月額利用料は無料で、見守れるユーザーは1人のみ、24時間の履歴を確認できます。基本プランは月額利用料は税別980円で、見守れるユーザーは2人、365日間の履歴を確認でき、安否を確認する自動電話機能を利用できます。利用料は見守る側の家族に対して発生し、見守られる側の高齢者の方は料金を支払う必要はありません。 ワイモバイルユーザーは月額税別480円にて基本プランを利用可能で、みまもり電池とLEDセンサーライトがプレゼントされます。 ■関連記事 みまもりサービス

OPPOは、中国・深センで自社技術を紹介するイベント「OPPO INNO DAY 2019」を開催。Snapdragon 765Gを搭載するとみられる新スマートフォンや、5G時代に強化していく周辺機器のコンセプトを披露しました。5Gの本格的な普及に合わせ、脱・スマートフォンメーカーを図っていく方針が語られています。 ▲中国・深センで開催されたOPPO INNO DAY 2019 イベントの冒頭で戦略を紹介したのは、このような場に姿を現すのが6年ぶりになるというOPPOの創業者で社長兼CEOのトニー・チェン氏。同氏は「スマートフォンがインターネットに接続するコアであることはしばらく変わらないが、将来的にはスマートフォン以外のたくさんの端末が出てくる。近いうちに、スマートウォッチやスマートイヤホンなどの新しい端末を投入する」と語りました。実際、OPPOの事業部の半分以上は、AI、ビッグデータ、クラウドコンピューティング、IoTなどの技術開発をしているチームだと言います。 ▲イベント登壇が約6年ぶりになるという、OPPOの社長兼CEO、トニー・チェン氏 より具体的な製品群は、チェン氏からバトンを受け継いだバイスプレジデントでOPPO研究所所長のレヴィン・リュウ氏が披露しています。まずリュウ氏が紹介したのは5Gスマートフォンです。同社は欧州で初となる5Gスマートフォンの「Reno 10x Zoom 5G」を発売しましたが、次に用意しているのは薄型モデルの「Reno3 Pro」になります。 ▲Reno3 Proの製品写真が公開された Reno3 Proは、11月下旬に同社幹部がTwitterでチラ見せしていたモデル。ツイートによるとレンズ部分を除く厚みが7.7mmと、5Gスマートフォンとしては非常にスリムな端末になります。先週開催されたクアルコムのイベント「Snapdragon Tech Summit」では、同モデルに最新チップセットの「Snapdragon 765G」が搭載されることも明らかになっています。Snapdragon 765Gは5Gモデムを一体化したミドルハイ向けのチップ。実機を見たわけではないため断定的なことは言えませんが、スペック通りであれば、モデムをアプリケーションチップに統合したメリットがいかんなく発揮されているでしょう。 A first look at OPPO Reno3 Pro 5G - it will feature a glass body with a thickness of just 7.7mm (excluding the lens), which may just be the thinnest dual-mode 5G phone in it's price segment. 👀 pic.twitter.com/KD9goOTD6b - Brian Shen (@BrianShenYiRen) 2019年11月28日 今回のイベントでも、詳細な機能やスペックについての言及があったわけではありませんが、チラ見せツイートよりは端末全体がわかる画像が公開されました。製品写真のスライドを見る限り、背面にはカメラが4つ並んでいることが確認できます。カメラ部分はやや出っ張っている姿も確認できるため、この部分を除いた厚さが7.7mmであることもわかりました。また、ブラック、ホワイト、ブルーに加えて、グラデーションのようなカラーリングも用意されているようです。Snapdragon 765G搭載ということで、最上位モデルよりはスペックをやや抑えつつ、そのぶん薄さやデザインにこだわった端末と言えそうです。 ▲クアッドカメラ搭載かつ、薄型であることがわかる ▲インカメラをディスプレイの下に組み込み、ノッチをなくした端末の試作機。Twitterのチラ見せ画像にもノッチがなかったことから、Reno3 Proへの搭載も期待される スマートウォッチは、そのシルエットが示されました。こちらも写真を見る限りではありますが、形状はApple Watchのようなスクウェアなものになりそうで、ラグにレザーのようなバンドが取り付けられていることがわかります。スマートイヤホンは、耳から棒状のパーツが飛び出した、AirPodsスタイルの製品写真が披露されました。ここでは仮に「OpPods（オッポッズ）」と名付けておきますが、スマートフォンを軸に、その体験を拡大する製品を広げていくというのがOPPOの考え。さらには、ARグラスの投入も検討していると言います。 ▲スマートウォッチも開発中だという。シルエットどおりになるかどうかは不明だが、スクウェアな形状になるようだ ▲イヤホンはAirPods風で、耳から飛び出したような棒状のパーツが見える ▲ARグラスは試作機の展示も行われた リュウ氏は、「1＋1＋1＞3」という不等式を掲げつつ、「1＋1＋1で3以上の効果を出せる」と語りました。もちろん、数学的に見ればこの不等式は間違っていることになりますが、ここには、3つの製品を連携させれば、単純な足し算以上の体験が得られるという意味が込められています。日本で「nova 5T」を発表した際に、ファーウェイも「1＋8＋N」という式で今後の製品戦略を語っていましたが、5G時代にスマートフォンをコアにしながら、派生製品を投入していくというコンセプトは両社に共通しています。 ▲1＋1＋1は単純な合算の3以上になるという 多端末接続が当たり前になる5G時代には、今まで以上に多くのIoT製品が世に送り出されることも想定されます。家庭内にもIoT製品が徐々に増えていくでしょう。OPPOは、こうした製品の"ハブ"になる、5G対応CPE（Customer Premises Equipment）の投入も発表しました。 この5G CPEは単なる据え置き型5Gルータではなく、BluetoothやZigBee、Zwaveなどにも対応するとのこと。つまり、IoTで使われるWiFi以外の無線方式もまるっとカバーしているということになります。クアルコムの第2世代の5Gモデムである「Snapdragon X55 5Gモデム」を搭載し、2020年第1四半期に投入予定とのことです。 ▲ZigBeeやZwaveなど、様々な接続方式に対応する5G対応CPE 携帯電話専業のメーカーとして成長してきたOPPOですが、5Gが普及するにつれ、その姿を徐々に変えていくことになるのかもしれません。OPPO INNO DAYでの発表は、その宣言と捉えることができそうです。 イベント終了後には、OPPOの5Gチーフサイエンティスト ヘンリー・タン氏と、海外市場事業責任者のアレン・ウー氏が、世界各国から集まった報道陣からの質問に答えました。インドやインドやインドについての話が多く（単純に記者が多かったためですが......）、中東や東南アジアの状況についても語られましたが、日本のユーザーにはあまり関係ないので、ここではバサッと割愛。しかしながら日本市場について、ウー氏は「ブランド構築の上で重要な市場」だと述べていました。 同氏によると、日本や欧米は品質に対する基準が高く、これをクリアすることで、グローバルでのブランド力向上につながるとのこと。日本市場においてはグローバル一般と異なるニーズがあるため、おサイフケータイに対応した「Reno A」を投入したと言います。また、「Reno Aは、日本市場に合わせたテーラーメイドな製品で、とても成功している」ともウー氏は述べました。 一方のタン氏は5Gの普及が4Gより速く進んでいる実例を挙げつつ、「来年はさらに受容が進んでいく」との見通しを語りました。初スマートフォン導入から1年でミドルレンジにまで広がっていることが、その背景にありそうです。 ▲グループインタビューで5Gの見通しについて語るタン氏 先に挙げたCPEについては、「ホームIoTでとても重要な役割を示す製品」といった形でも言及しています。さまざまな無線規格に対応していることで、「ホームIoTのハブになる」からです。家庭内に据え置くという意味では、「スマートフォンとは役割が異なり、家庭内の中心になるデバイスのため、両者は協調することになる」とタン氏は語りました。

ファーウェイ・ジャパンは11月22日、フィットネスバンド「HUAWEI Band 4」を発売しました。これをお借りしたので、数日間ですが、実際に試してみました。 HUAWEIのウェアラブルとしては、HUAWEI Watch GT 2も販売されています。スタイルこそスマートウォッチとフィットネスバンドという違いがありますが、主な機能は実は共通。もちろん、細かな機能差はありますが、やれること自体に大きな違いはありません。 関連記事： 5000円切りのUSB直差しウェアラブル「HUAWEI Band 4」11月22日発売 HUAWEI WATCH GT 2レビュー。2週間の電池持ちはダテじゃない 「HUAWEI Watch GT 2」42mmレビュー。46mmとの違いはバッテリー持ちとマイクスピーカーの有無 ディスプレイは0.96インチのTFTカラースクリーンで解像度は80 x 160。表面はタッチパネルになっており、すべての操作はディスプレイ上で行います。本体に物理ボタンはありません。 画面は普段は消灯しており、手首を返すと点灯する仕様。HUAWEI Watchと違い、常時点灯の機能はありません。 背面には心拍センサーがあり、心拍の常時計測が可能。ただ常時といっても本当に間断なく計測し続けているわけではなく、基本的には10分毎の計測です。運動中だけは、文字通りの常時計測を行います。 この手のデバイスは専用の充電台や充電ケーブルを使うのが一般的ですが、HUAWEI Band 4にはそういったものはありません。バンドの片方を外すとUSB端子が現れ、そのまま充電器やPCのUSBポートに挿し込めます。 ▲USB端子があるのは片側のみ ただ、向きが固定なので、USBポートによっては挿し込みにくいことも。この辺りは表裏のないUSB Type-Cにするなど、工夫が欲しかったところです。 なお、バッテリーは、通常使用で9日間となっていますが、これは睡眠計測が無効の場合。睡眠計測や心拍の常時計測を有効にすると、1日で15%ほどバッテリーを消費していたので、正味6～7日程度の電池持ちとなりそうです。 スマートフォンからの通知としては、着信通知とメールなど各種アプリからの通知を表示可能。メールは一覧画面では送信者のみ確認でき、タップすると件名が表示されます。本文まで確認できないのは、HUAWEI Watch GT 2と同様です。 ワークアウトは、屋内ランニング、屋外 / 屋内ウォーキング、屋外 / 屋内サイクリング、ローイング、エリプティカル、自由訓練の8種類に対応。5気圧防水ではありますが、水泳のトラッキングには非対応です。 なお、ワークアウトは自動での計測には対応しておらず、運動開始時に都度操作が必要になります。この辺りもHUAWEI Watch GT 2と同じ仕様です。 このほか、歩数や距離、活動時間などの計測にも対応します。ただ、画面解像度が低くHUAWEI Band 4上で確認するのは厳しいものがあります。試用期間中、時間と歩数、通知の有無は手首で確認し、それ以外の計測データや通知の詳細はスマートフォンで確認するという形に落ち着きました。ディスプレイは付いているものの、常時身に着けておく計測器と考えておくのが良さそうです。 ちなみに、音楽操作系の機能はありません。また、EMUI 8.1以上を搭載するHUAWEI端末と利用する場合にのみ、リモートシャッターとして機能するとのことです。 HUAWEI Band 4を身に着ける利点として大きそうなのが、睡眠ログの取得です。HUAWEIは以前から睡眠の計測に力を入れており、HUAWEI Band 4でもHUAWEI Watch GT 2と同じ、睡眠モニタリング技術「HUAWEI TruSleep 2.0」を搭載します。 計測データやその表示内容はHUAWEI Watch GT 2で取得したのと同じもの。ベルト込みでも24.1g（実測値）と軽く邪魔にならないので、睡眠ログの取得を主な目的とするのなら、HUAWEI Band 4で十分です。 とはいえ、3490円（税別）のMi Band 4がリリースされたことを考えると、HUAWEI Band 4の4800円（税別）は少々高くも感じます。ただ、筆者はMi Band 4も利用していたことがありますが、睡眠ログの正確さはともかくとして、画面の見やすさに関しては、HUAWEIアプリのほうが見やすく感じました。 関連記事： 3500円のMiスマートバンド4 は iPhone で使える？ Apple Watchにない睡眠分析も魅力 あとは専用充電台（ケーブル）が不要なことに、魅力を感じるかどうかが大きなポイントとなりそうです。出張や旅行が多い人なら、PCに直挿しで充電できるHUAWEI Band 4が気軽に使えてよいと感じる人もいるでしょう。Mi Band 4は20日の電池持ちを誇りますが、いざというときに充電ケーブルが見当たらないという可能性もありえます。 睡眠ログの見やすさと直挿し充電できる利便性のHUAWEI Band 4を取るか、同等機能で価格が安く、音楽操作もできるMi Band 4を取るか。選択肢が増えたのは素直にうれしいのですが、悩ましいところでもあります。

Getty Images ショッピングチェーンのコストコは10日、日本向けのオンラインショッピングサイトをオープンしました。従来の店舗型店舗と同様に、コストコ会員のみが利用できる会員制サイトとなっています。 サイトではコストコらしい大パッケージの食料品やテレビなどのデジタル家電、キッチン家電、アパレル製品など多くの製品を取り扱い。オンライン限定の商品も用意するとしています。商品は配送料込みの値段となっています（一部地域では配送料が加算される場合もあります）。 また、ケーキやデリ（惣菜）の購入を予約して､店舗で受け取る仕組みも用意されています。 デジタル製品ではテレビやパソコン、スピーカーなどを品揃え。SIMフリースマホの「CAT S41」やSimpnicブランドのスマートホーム製品も販売されています。 コストコの年会費は個人会員で税別4400円となっており、Webサイトからの登録も可能。登録すると全国26店舗の倉庫店を含む世界のコストコ店舗でも利用できます。 ショップサイトでは「ディスカバー」という新しい商品を見つけるためのコーナーもありますが、買い物の楽しさでは倉庫型店舗をぐるぐる回って掘り出し物を探すには及ばないかもしれません。それでも、いつもの商品を買うためだけにコストコに行くのは面倒、といったシーンでは便利な存在になりそうです。

元プロ野球選手の桑田真澄さんの次男でタレントのMattさん。ドールのようなルックスの彼をテレビ等で活躍している彼のスマホアプリでの写真加工技術に注目が集まっています。まずはコチラのInstagramの投稿をご覧ください。 この投稿をInstagramで見る ・ ベストショット💖💖💖 新しい地図の皆さんと😍 好きぃぃ🤤💜 #ななにー #Matt化 Matt様(@mattkuwata_official2018)がシェアした投稿 - 2019年12月月3日午後7時30分PST ▲新しい地図のメンバーとのショット。Mattさんをはじめ、3人とも顔が激変していますよね。 Mattさんは「Lightroom」と「BeautyPlus」を活用して顔をゴリゴリと修正しているそうです。ココまで変わると圧巻ですね。 そんな彼の愛用するBeautyPlusにMatt化スタンプが登場しました。しかもオフィシャルで！ どれだけ変わるものなのか早速試してみました。 そもそもBeautyPlusとは、いわゆる自撮り向けのアプリです。肌や目、顔の輪郭まで簡単な操作で調整可能。顔の動きに追従してエフェクトが変わる様々なスタンプやフィルターをそろえています。有償のスタンプやエフェクトがありますが、このMatt化スタンプは無料で利用できます。 ▲カメラ画面で天使っぽいMatt化スタンプを選択することで簡単に変身できます。Matt化では無く謎の生命体になりましたが、非常に神々しいです。 オフィスにいた人達でも試してみました。 ▲神々しいオジサマ達。 この変身っぷりが楽しいので、いろんな人で試したくなりますよね。神々しく撮影するポイントとしては、目を見開くことを意識しましょう。みなさんもちょっとした息抜きにMatt化スタンプを試してみてはいかがでしょうか？ ■BeautyPlusダウンロード App Store Google Play

1億800万画素カメラを搭載する中国シャオミ（Xiaomi）製スマートフォン「Xiaomi Mi Note 10」が日本上陸。その他4つのカメラを背面に搭載する「5眼」構成ながら、税別5万2800円〜という低価格が話題を集めています。 なお、米クアルコムは最大2億画素撮影に対応する、最新のスマートフォン向けプロセッサ「Snapdragon 865」を発表。また、同プロセッサを搭載する2億画素カメラを搭載したスマートフォンが2020年に登場すると宣言しています。つまり、来年には2億画素のスマートフォンが発売されるわけです。 ▲クアルコムは2億画素カメラスマホが2020年に登場すると宣言 スマホカメラの画素数競争といえば、2012年に発売された「Nokia 808 Pure View」の4100万画素をピークに一旦は収束し、その後は画素数を高めるよりも、1画素あたりの受光面積を高めることや、複数レンズを搭載する方向にシフトしていました。 その後、ファーウェイがソニー製の1 / 1.7インチイメージセンサーをスマホに搭載したことや、サムスンが1 / 1.33インチの大型イメージセンサーをスマホ向けに開発するなど、スマホ向けイメージセンサーの大判化が進展。また、複数画素を1ピクセルとして扱い、撮影時のノイズを低減する技術の進展などにより、スマートフォンにおいて高画素化が再び脚光を浴びています。 「Xiaomi Mi Note 10」の1億800万画素カメラで実際に撮り比べてみると、拡大すれば確かに差を実感できるようです。また、Snapdragon 865を発表したクアルコムは、高画素化はデジタルズームの画質向上にも効果を発揮するとうたいます。 ただ、スマートフォンにそこまでの高画素が必要かと問われると、議論はわかれそうです。サムスンの最新スマートフォン「Galaxy Note 10」や、アップルの「iPhone 11 Pro」は1200万画素に留まっており、高画素化競争から距離を置いています。 なお、イメージングプロセッサの向上などで同時に処理できるピクセル数が飛躍的に向上していることもあり、今後、超高画素なイメージセンサーの活用の幅が広がることにも期待したいところです。 ▲Snapdragon 865は1秒間に20億ピクセルを処理可能できるイメージングプロセッサを搭載

Googleは11月、Android版Googleマップにシークレットモードを追加しました。これを利用すると、検索履歴やタイムラインに履歴を残さず、過去に訪れた場所に基づくパーソナライズ機能なども提供されなくなります。Googleに訪問先の情報を渡さずに済むのが、重要なメリットと考える人もいるかもしれません。 そして、Androidから遅れること1か月、iOS版にもシークレットモードの提供が開始されました。 関連記事： Android向けGoogleマップでシークレットモードが利用可能に iOS版もAndroid版と同じように機能するとのこと。利用可能になれば、右上のユーザーアイコンをタップした際にシークレットモードのメニューが表示されます。 またAndroid版では、タイムラインの一括削除機能の追加も発表されています。現在でも、タイムライで場所毎に一括削除したり、ロケーション履歴から定期的に履歴を削除したりできますが、新機能では、複数個所の訪問履歴を一括で削除できるようになります。 家族や恋人にスマートフォンを貸した際、シークレットモードを使っていてある期間だけ履歴が残っていないのを不審に思われたり、お店への訪問履歴でサプライズのプレゼント購入がばれたりしないようにするには、便利な機能となりそうです。 この一括削除機能は、1月にリリース予定とのことです。

多くの家庭に普及しているITデバイスといえば、一人一台は持っているであろうスマートフォンが挙げられるでしょうが、現在ではそれに並ぶくらい、一家に一台タブレットがあるという家庭も増えているのではないでしょうか。筆者もスマートフォンだけでなくタブレットを複数台所有しており、特に出張の際は飛行機内で動画や録画したテレビ番組などを視聴するなどして、活用しています。 今回はそんなメジャーなデバイスである、タブレットについて触れていきたいと思います。タブレットといえば、スマートフォンより大きなディスプレイを、スマートフォン同様タッチで操作できることが特徴的なデバイスですが、そのタブレットが一般に普及するきっかけとなったのは、アップルの「iPad」が2010年に登場したことが契機といえるでしょう。 ▲2010年5月にソフトバンクモバイル(現・ソフトバンク)がiPadを独占販売した当時の写真。当時同社の社長だった孫正義氏は、iPhoneとiPadを武士の小刀と大刀に例えるなどして販売に力を入れていた もちろん、それ以前にも全面ディスプレイを採用したコンピューターデバイスはいくつか存在したのですが、その多くがペンによる操作が中心であったことから、その普及も業務用など一部にとどまっていました。ですがスマートフォンの操作性を大画面デバイスに取り入れたこと、そしてiPhoneを大ヒットさせたアップルが手掛けたデバイスということもあって、iPadも大ヒットを記録しました。 その後Android陣営からも、サムスン電子が7インチサイズの「GALAXY Tab」を投入。さらにグーグルも、2011年にタブレットに対応させた「Android 3.0 Honeycomb」を提供するなど、iPadの後に続く動きが加速したことで、タブレットはスマートフォン同様、市場が急拡大していくこととなります。 ▲2011年にKDDIが投入した、モトローラ・モビリティの「MOTOLORA XOOM」。タブレット専用の「Android 3.0」が搭載された初の端末でもある ですが現在、スマートフォンとタブレットの動向を振り返ってみると、かなり差が付いているというのが正直な所ではないでしょうか。スマートフォンは市場が飽和傾向にあるとはいえ、現在も多くのメーカーが力を注いで最先端技術を導入した機種を開発するなど、その進化スピードは止まっていない状況です。 一方タブレットの動向を見ると、ベゼルが狭くなるなどデザインやサイズの面では進化が見られますが、一部を除けば7〜10インチというサイズ感は変わっていませんし、スマートフォンのように多数のカメラが搭載されるようになった訳でもありません。搭載されているチップセットも多くはミドルからローエンドクラスのものが主流であるなど、進化が止まってしまったようにも感じられます。 なぜ、スマートフォンとタブレットとで、メーカーの開発姿勢にこれだけの差が付いてしまったのかといえば、それはデバイスの使われ方にあるといえるでしょう。スマートフォンは常に持ち歩く最も身近なデバイスであることから、その上で利用できるサービスは拡大しており、SNSやゲームなど利用者の多いサービスに応じた機能強化がなされることで進化を遂げていることが分かります。 ですがタブレットは、自宅で映像サービスや電子書籍などを利用する、コンテンツビューアーとしての地位は確保できたものの、それ以上にあまり利用用途が拡大しておらず、スマートフォンの大画面化によってその地位も低下傾向にあります。用途が広がらなければ進化も求められないため、低価格の道をひたすら進んでいるといえそうです。 実際、タブレットの低価格化はとどまる所を知らないように感じます。最近発表されたタブレットの新機種として2019年11月に発売されたレノボの7インチタブレット「Lenovo Tab M7」の例を挙げますと、OSに「Android 9」の新興国向け軽量版「Go Edition」を採用し、RAMが1GBであるなど昨今ではロースペックといえる内容ですが、価格は1万1000円とかなり安価であることが分かります。 ▲レノボが日本市場向けに投入した最新タブレット「Lenovo Tab M7」。元々新興国向けに開発されたものということもあるが、値段は1万円台の前半とかなり安い 特定のプラットフォーム向けとなると、より安価に販売されている例もあります。実際、アマゾン・ドット・コムが提供するタブレット「Fire」シリーズなどは、最も高い「Fire HD 10」で1万5980円、最も安い「Fire 7」では5980円と、もはや高校生がお小遣いをちょっと貯めれば購入できてしまう値段です。 もちろんタブレットが安く買えることは消費者にとっては非常に喜ばしいことではありますが、メーカー側としてはここまで値段が下がってしまうと、よほどたくさん販売しないと利益が出ないので、提供したくない商品となってしまいます。それゆえかつてタブレットを提供していたスマートフォンメーカーの多くは実質的に撤退している所が多いですし、ハードに力を入れているはずのグーグルも2019年に、「Pixel Slate」(日本未発売)を最後にタブレットからの撤退を表明しています。 ▲かつて「Nexus」シリーズでタブレットにも力を入れていたグーグルだが、自社でのタブレット開発からは撤退を表明している さらにタブレットの将来を不安にさせているのが「折り畳みスマホ」の登場です。先に、タブレットの停滞にはスマートフォンの大画面化が影響していると触れましたが、「Galaxy Fold」のようなディスプレイを折り畳めるスマートフォンが増え、その価格も普及価格帯に落ちてくるようであれば、タブレットの存在を大きく脅かすことになるでしょう。 また、スマートホームの核として注目される「スマートディスプレイ」の台頭も、タブレットの今後を不安にさせている要素の1つと言えます。スマートディスプレイが家庭でのコンテンツビューアーという立ち位置を確保すれば、いよいよタブレットの存在意義が失われてしまうかもません。 ▲最近ではグーグルの「Nest Hub」に代表されるスマートディスプレイも増えているが、家庭で利用する大画面デバイスという面で、タブレットとバッティングする部分が多い コンテンツビューアーとしてのタブレットに今後大きな進化が期待できず、ビジネス面でもうまみがなくなっている現状、メーカー側もタブレットから撤退するか、別の進化を求めるかの二択が迫られているように感じます。そして後者を選んで生き残りを図ろうとしているのが、タブレットの開拓者でもあるアップルです。 アップルはタブレットでも高価格路線を取り続ける数少ないメーカーですが、やはりタブレット市場全体の低価格化と需要低下で、長らく販売台数を落としていたことが悩みの種となっていました。そこでアップルは2015年に「iPad Pro」シリーズを発表して以降、iPadをマイクロソフトの「Surface」などに対抗できるビジネスモバイルデバイスと位置付ける取り組みを加速しています。 ▲アップルはiPadの高付加価値路線を維持するべく、「iPad Pro」でビジネス・プロユースへと舵を切っており、アドビと連携してiPad版のPhotoshopを提供するなど、ツール面の開拓も積極化している その流れを決定づけたのが、2019年にiPad向けのiOSを「iPadOS」として独立させたことではないでしょうか。従来iPhoneと同じiOSとして扱っていたiPadのOSを独立させ、ファイル管理機能を強化するなどパソコンに近い路線の進化を取ったことは、アップルがiPadのプロユース化を進め、ビジネス利用の強化を明確にする姿勢を示したといえます。 とはいえ、こうした路線の転換で成功できているのはアップルくらいなもので、他のメーカーは引き続き価格競争で苦しんでいるのが現状です。このままの状況が続けば、タブレットというジャンルそのものが、将来的にパソコンやスマートディスプレイなど他のデバイスに吸収される形で、姿を消してしまう可能性も十分あり得るのではないか?というのが筆者の見立てです。