「震度7」に対応、テレビの転倒・落下ふせぐ耐震用品「TS-00xN2」など―エレコムから

「震度7」相当の振動試験に合格したという、テレビやAV機器の転倒・落下防止用品をエレコムが2月下旬より発売する。

30時間分の録画番組を持ち歩ける小箱「SDP-SQ30H」―SeeQVault対応

テレビなどの録画番組を持ち運び、外出先で再生できる装置「SDP-SQ30H」を、アイ・オー・データ機器が2月末に出荷予定だ。著作権保護技術「SeeQVault」に対応する。

どこでも壁かけテレビを設置できる「つっぱりTVポール」

部屋のどこにでも壁かけテレビを設置できる「つっぱりTVポール」をサンコーが販売中だ。

カバンいらずの「頭脳職のための機能服」、TEÄTORA(テアトラ)が旗艦店をOPEN(Gizmodo TVあり)

ビジネスでもカジュアルでも(そして旅先・特に空港や機内でも)シームレスに着られる未来志向のワークウェア。 「頭脳職のための機能服」を標榜するTEÄTORA(テアトラ)が、急ピッチで建設が進む新国立競技場の向かいにフラッグシップ・ショップをOPENしました。なんともこのブランドらしいロケーションと空間のお店です。 TEÄTORAといえば、ガジェット類との親和性の高さとモデルの多くがパッカブル(ポ

テレビ視聴率ならぬ「視聴質」を計測するTVISIONが1.5億円を融資により資金調達

インターネット広告の伸びに押され、最近伸び悩んでいるといわれるテレビ広告市場だが、それでも約2兆円を推移し続けている。ただ、その効果を測定する方法としてこれまで使われてきた「視聴率」には、課題もあるとの認識が広がってきた。これを踏まえて、ビデオリサーチがリアルタイムでの視聴に加え、タイムシフト視聴率の計測を2016年から始め(厳密には2012年から試験的に実施していたものを拡大)、また世帯ではなく個人視聴率へ発表する数値を切り替えるなどの動きも出ている。 そうした変化の中で、TVISION INSIGHTS(以下TVISION)は、テレビの視聴率ではなく「視聴質」を計測する企業として2015年3月に創業したスタートアップだ。TVISIONは2月19日、日本政策金融公庫、みずほ銀行、りそな銀行から、総額1.5億円の融資による資金調達を2017年末までに実施したことを明らかにした。 TVISIONが提供する視聴質データは、人体認識アルゴリズムを利用して、テレビに取り付けたセンサーから、視聴者の顔や人体のデータをリアルタイムでトラッキングし、テレビの「視聴態勢」を数値化して提供する、というもの。これまでのテレビのオン・オフに加えて、「テレビの前に誰がいるか(滞在度)」「テレビに誰の顔が向いているか(注視度)」を指標として出すことができる。 TVISIONは2018年2月現在、関東エリアの800世帯、地上波6局7チャンネルの全番組を毎秒レベルで計測(2018年2月現在)。またボストン・ニューヨークにも拠点を持ち、グローバルでの展開も行っている。 TVISION代表取締役の郡谷康士氏は「テレビ業界でも『このままではいけない』との認識から、変化の動きがあり、TVISIONのプロダクトに対してポテンシャルを評価してもらっている」と話す。「創業から3年で、国内のテレビ広告主トップ20社のうちの14社、広告代理店の大手3社と、テレビ局キー6局のうちの5局で採用され、市場でも評価されていると考える」(郡谷氏) また海外での展開についても「兄弟会社を日米同時に立ち上げ、アメリカでもトップネットワークに採用され、社数は言えないが多くの顧客に利用していただいている。テレビ視聴の測定に関わる変化にうまくはまった形だ」と郡谷氏は述べている。 ただ、軸足は今のところ日本に置いていると郡谷氏は言う。その理由を「関東は都市圏として見れば世界最大級の6000億円のテレビ広告市場を持っている。これは英国1カ国の数字と同じ規模。また米国は、全体では大きな市場を抱えるが、地域によるばらつきが大きい。より大きなデータで、早いPDCAを回していくことができる東京圏は、マザーマーケットと考える」と説明している。 今回の資金調達の目的について郡谷氏は「データサイエンティスト、アナリスト、開発エンジニアを中心に人員拡大を図りたい。また、顔認識や音声認識のシステムアップデートを現在も進めているが、次世代システムへのアップデートを完了し、実際のパネル世帯へのシステムと機材の適用を行っていく」と話している。 さらに郡谷氏は「メンバー増強により、より優れたプロダクトを提供し、データ分析の深掘りによる番組作りの最適化に寄り添っていきたい。業界でのプレゼンスをより大きくし、業界全体の最適化に役立てていきたい」と今後の展望について語った。 TVISION代表取締役の郡谷康士氏

“声のブログ”として注目集める「Voicy」が16人の投資家から2800万円を調達

僕の周りにいるのは、比較的新しいアプリやWebサービスを試すのが好きな人が多いからなのかもしれない。周囲でボイスメディア「Voicy(ボイシー)」を使い始めたという話を聞く機会が増えた。実は僕も1年ほど前から始めて、今では移動中を中心にほぼ毎日何かしらのコンテンツを聞いている。 最近はインフルエンサーや著名な起業家も配信を始めて、一気にユーザー層が広がっているように思えるVoicy。同サービスを提供するVoicyは2月19日、16人の個人投資家を引受先とした第三者割当増資により、2800万円を調達したことを明らかにした。 今回同社に出資したのはヘイ代表取締役社長の佐藤裕介氏やDeNA共同創業者の川田尚吾氏のようにTechCrunchの記事でもたびたび個人投資家として登場するメンバーもいれば、ホリプロ代表取締役の堀 義貴氏のようにあまりスタートアップ界隈では名前を聞かないような起業家もいる。各投資家は事業メンターとしてVociyをサポートする予定だということだ。 なお同社は2017年3月にも12人の個人投資家から数千万円の資金を調達している(公開されている株主については末尾で別途紹介)。 「声と個性を楽しむこれからの放送局」というテーマで2016年の9月にリリースされたVoicy。当初は大手メディアや雑誌などから提供を受けた「活字」コンテンツを、音声に置き換えて届けるという色が強かったように思う。 ただ最近はこれまでになかった「声のブログ」として使われ始め、活字メディアをベースとはしない、自由な形式のコンテンツが増えてきた。配信者も多様化してきていて、ブロガーのはあちゅう氏やイケダハヤト氏、起業家の家入一真氏や佐藤裕介氏もチャンネルを開設する。 この点についてはVoicy代表取締役CEOの緒方憲太郎氏も「声のブログという世界観を年始に立ち上げて、家入さんやはあちゅうさんがはじめたところ『声で聞くとこんな感じなんだ!』と話題になった。発信者も思いを十分に届けることができるし、最後まで聞いてくれるリスナーはポジティブな人も多いので喜んでもらっている」と話す。 また今後スマートスピーカー市場が拡大を見込まれている点も同社にとっては追い風になるだろう。すでに「Google home」上ではニュースコンテンツの配信を開始。「Amazon Ehco」でもアルクの外国語教材の配信支援を行うほか、中京TVとの新しい音声体験の開発を進めているという。 Voicyでは今回調達した資金をもとに組織体制を強化し、「VoiceTechカンパニー」として成長する音声市場でさらなるサービス拡大を目指す。 なお、公開されているVoicyの株主陣は以下の通りだ。 秋山勝氏(ベーシック代表取締役) 伊藤将雄氏 (ユーザーローカル 代表取締役社長) 亀井智英氏( Tokyo Otaku Mode 会長) 川田尚吾氏 (DeNA 共同創業者) 佐渡島庸平氏(コルク代表取締役社長) 佐藤裕介氏(ヘイ代表取締役社長) 島田亨氏 (USEN-NEXT HOLDINGS 取締役副社長COO) 高梨巧氏 (favy 代表取締役社長) 為末大氏 (侍 代表取締役) 千葉功太郎氏(個人投資家) 平澤創氏 (フェイス 代表取締役) 堀義貴氏(ホリプロ 代表取締役) 松本大氏(マネックスグループ 代表執行役CEO) 山田尚貴氏 (エニドア 代表取締役) 柳澤大輔氏 (カヤック 代表取締役CEO)

ネットショップ作成「BASE」、香取慎吾さん起用で初のテレビCM

ネットショップ作成サービス「BASE」が初のテレビCMを3月3日から放送。元SMAPの香取慎吾さんを起用する。

Zaif、「成行注文一時停止」で負荷対策 “剛力CM”効果でユーザー増

仮想通貨取引所「Zaif」が「成行注文」の受け付けをいったん停止。「テレビCM効果などでユーザーが増え、負荷が増えているため、成行注文を一旦止め、負荷が軽減するか調査する」という。

データから分かってきた。有料会員は、パ・リーグの試合をこのように見ている

「パ・リーグTV」の会員数が伸びている。パ・リーグの試合をネット(有料)で見ることができるサービスだが、なぜ好調なのか。運営をしているパシフィックリーグマーケティングの担当者に話を聞いた。